- CPDS 3~4ユニット※
- 建コンCPD
- 測量系CPD
- 建築系CPD
- 設計CPD:3~4単位 単位※
※は申請中
満足度88%超え*のオンラインセミナー *当社アンケートによる
建設ミライセミナードローン活用編
~ドローンによる3次元データ計測・処理の最新技術と、資材運搬~
【開催趣旨】
UAVなど無人航空機が建設産業に本格的に導入され、機体の性能向上とともに撮影のみならず、測量や点検、運搬など様々な場面で活用が進んでおります。一方で、国による法制度においては操縦士の国家資格化や機体登録など、有人エリアでの自動航行(レベル4飛行)を目指して規制の整備が進んで参りました。建設業の現場においてドローンは、今後どのような場面で活用されるようになるのでしょうか。当セミナーでは、最新技術はどこまで進化しているのか、現場への実装はどのように進むのかなど様々な疑問に対し、実践者やトップランナーが現場実例をもとに紹介致します。
開催概要
時間 | 2024年3月13日(水)13:00~17:00 : 12:20 ZOOMミーティング入室開始 |
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会場 | ・WEB配信:ZOOMミーティング |
継続学習支援制度 | ・CPDS4ユニット/設計CPD3単位の申請は事務局が代行します。 ※規約により、オンラインセミナーでは各個人での申請はできません。 |
定員 | ■WEB参加:300名 ※ZOOMミーティングにてライブ配信 |
受講料 | ■オンライン視聴:無料 ※継続学習認定の希望者は代行手数料がかかります。代行手数料:6,600円(税込) (形態コード101-1 通常のLIVEセミナーと同様で、インターネット学習 形態コード403ではありません) ※CPDS希望者の方へ オンラインセミナー規約に従い、事務局にて視聴状況を常時確認が必要となります。 WEBカメラ付きのPCをご用意ください。開催中3回、お客様のお顔が写ったスクリーンショットを撮ります。合図を致しますので必ずカメラをオンにしてお顔が写っていることをご確認下さい。不在の場合は申請ができませんのでご了承ください。 ※設計CPD希望者の方へ ・オンラインセミナー規約に従い、セミナー終了後アンケートに「感想・気づき」等の200文字程度の感想文が必須となり、事務局で確認後「受講証明書」の発行と致します。 【お願い】代行手数料につきましては、ご入金後のご返金または他セミナーへの変更は致しかねます。予めご了承ください。 |
申込締切 | 3月11日(月)17:00まで |
主催 | 新建新聞社 |
共催 | 長野県測量設計業協会 |
後援 | 協賛:後援:一般社団法人全国建設業協会 |
参加申し込み
プログラム
Session 1
13:10~14:20
『スマートドローンを活用したインフラ点検・監視業務の事例と可能性』
KDDIスマートドローン株式会社
ソリューションビジネス1部 ソリューションビジネス推進1部 部長
立岩 正之氏 2017年よりKDDIのドローン事業に従事。
長野県伊那市の国内初のドローン物流サービス実装の構築をはじめ、自治体や企業と連携し、幅広い用途においてドローンと通信を活用したプロジェクトの実績を有する。
Session 2
14:30~15:05
『国産クラウド型ドローン測量サービス KUMIKI』
スカイマティクス株式会社
RaaS事業部 セールスマネージャー
渡邊 拓実氏 前職では建設会社向けに仮設資材のリースや販売を行ってきました。その中で現場と向き合うことが多く職員不足や労働時間の超過を目の当たりにし、建設業界で働く方々の作業負担を軽減したいという想いから建設DX関連の商材販売を行っております。
Session 3
15:15~16:25
『舗装修繕工事におけるドローンの活用方法』
株式会社エムアールサポート
Chief
鈴木 雄弥氏 2021年3月中央大学商学部卒業
2021年4月株式会社エムアールサポート入社
測量士
Session 4
16:25~17:00
『ドローン・ロボットを活用した点検・物流ソリューションの最前線』
ブルーイノベーション株式会社
代表取締役社長
熊田 貴之氏 2001年、大学院在学中に、専門の海岸防災コンサルタントサービス事業を開始。ドローン事業を始めたのは、今から15 年以上前。災害の原因を究明するために、ドローンを活用した海岸モニタリングシステムを東京大学と開発。その後、ドローンを活用した数々のソリューション開発、産官学のドローンのコンソーシアム(JUIDA)の立上げに参画し、ドローンパイロット育成等、ドローン産業拡大に貢献しながら事業を拡大。2023年12月東証グロース市場に上場。
・・・・・・・・17:00 終了・・・・・・・・
参加申し込み
新建新聞社とは
新建新聞社は長野県長野市に本社を置く、創業70年を超える「インフラメディア」企業です。 国土交通省建設専門紙記者会などに加盟。自らも地域に生きる中小企業である企業市民としての目線と当事者意識をベースに、「建設」「住宅」「危機管理」という地域のインフラに関わる分野で専門メディアを発刊しています。建設分野においては、長野県内で新聞メディア(業界情報紙・日刊工事情報紙)やウェブでの情報提供サービス、セミナーなどを通じて、建設業界に関わる様々な情報を発信。地域建設業の応援紙として活動しております。
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