- CPDS 4ユニット※
- 建コンCPD
- 測量系CPD 4単位※
- 建築系CPD
※は申請中
満足度89％超え*のオンラインセミナー ＊当社アンケートによる
新建新聞社主催 オンラインセミナー第23弾
建設ミライセミナー道路（トンネル・カルバート）編
継続学習制度認定講座 CPDS ４ユニット/設計CPD3～4ポイント ※予定
～ICT技術やプレキャストの活用で、調査点検・施工の効率を飛躍的に高める！～
国土交通省が生産性向上のためのICT活用やプレキャスト製品の導入を進める方針を打ち出して以降、道路分野でも多くの現場でそれらの導入が進められ、現場はより効率的かつ安全なものに変わろうとしております。
今回のセミナーでは、難度の高いトンネルや跨道橋などの現場でのICTやプレキャスト製品の最新技術に焦点をあて、調査点検から施工に到るまで様々な技術や事例を紹介します。難しい現場でいかにICTやプレキャストを活用すればいいのか、最新技術はどこまで進んでいるのか、ぜひこのセミナーを通じてご確認ください。
参加申し込み
開催概要
※一部内容に変更が生じる場合がございます。予めご了承ください。
| 時間 | 2023年3月月16日（木）13：00～17：00 （受付入室可能12：20～）開始 13：00～ |
|---|---|
| 会場 | オンラインセミナー（ZOOMを利用） |
| 継続学習支援制度 | ・CPDS4ユニット/ 設計CPD3～4ポイント ポイントは重複して申請できません。/単位の申請は事務局が代行します。 ※規約により、オンラインセミナーでは各個人での申請はできません。 |
| 定員 | 300名 （先着順：定員に達し次第受付終了となります） |
| 受講料 | ■ 視聴：無料 ※継続学習認定の希望者は代行手数料がかかります。 ■CPDS4ユニット/設計CPD3～4のポイントを希望される方：申請代行費用 5,500円（税込） （形態コード101-1 通常のLIVEセミナーと同様で、インターネット学習 形態コード403ではありません） ※CPDSをご希望の方へ オンラインセミナー規約に従い、事務局にて視聴状況を常時確認が必要となります。WEBカメラ付きのPCをご用意ください。開催中3回、お客様のお顔が写ったスクリーンショットを撮ります。合図を致しますので必ずカメラをオンにしてお顔が写っていることをご確認下さい。不在の場合は申請ができませんのでご了承ください。 ※設計CPDを希望される方へ セミナー終了後アンケートの回答とアンケート内のレポート（200文字）をもちまして受講証明書の発行となります。 【お願い】代行手数料につきましては、ご入金後のご返金または他セミナーへの変更は致しかねます。予めご了承ください。 |
| 申込締切 | 2023年3月15日（水）12：00まで |
| 主催 | 新建新聞社 |
| 共催 | 新建新聞社/長野県測量設計業協会 ※依頼予定 |
| 後援 | 一般社団法人全国建設業協会 |
プログラム
※一部、内容または時間調整につき変更する場合があります。予めご了承ください。
Session 1
■ 13:10 〜 14：20
『道路構造物点検のロボット化最新技術「レーザー打音」の紹介』
株式会社フォトンラボ
代表取締役社長
木暮 繁氏 理研発・QST認定ベンチャー 株式会社フォトラボ代表取締役社長
国立研究開発法人 理化学研究所 客員技師
国立研究開発法人 量子科学技術研究開発機構（QST） 客員研究員
1951年群馬県生まれ 71歳
群馬大学工学部電子工学科卒業
時計のSEIKOに就職後、技術経営コンサルとして独立し、現在に至る。
Session２
■ 14：30〜 15：40
『道路構造物の生産性向上に繋がるプレキャスト工法の活用』
清水建設株式会社
土木技術本部 設計第一部長
小川 晃氏 1989年4月清水建設株式会社に入社。5年間の施工管理経験の後、本社の設計部署を中心とした内勤技術部署に所属。主に地下道路構造物や鉄道構造物の設計、鉄筋の機械式定着工法や新形式のプレキャストボックスカルバートなどの技術開発を担当する。
Session 3
■15：50～ 17：00
『山岳トンネルの施工の生産性を飛躍的に向上させる山岳トンネル統合システムの紹介』
株式会社大林組
土木本部 生産技術本部 トンネル技術部 技術第二課 主任
西村 友宏氏 入社10年目、NATM２現場（北海道、岩手）、TBM１現場（山形）、現在は本社トンネル技術部で主に開発業務を担当。
参加申し込み
【CPDSご希望の方へのお知らせ：「名前の変更方法やチャットのやり方」】
◆ 動画での説明：「お名前の変更方法のやり方」⇐ コチラの文字の上をクリックしますと動画での説明となります。
新建新聞社とは
新建新聞社は長野県長野市に本社を置く、創業70年を超える「インフラメディア」企業です。 国土交通省建設専門紙記者会などに加盟。自らも地域に生きる中小企業である企業市民としての目線と当事者意識をベースに、「建設」「住宅」「危機管理」という地域のインフラに関わる分野で専門メディアを発刊しています。建設分野においては、長野県内で新聞メディア（業界情報紙・日刊工事情報紙）やウェブでの情報提供サービス、セミナーなどを通じて、建設業界に関わる様々な情報を発信。地域建設業の応援紙として活動しております。