新建新聞社ショートセミナーVOL.3/11月10日開催

  • CPDS 2~3ユニット
  • 建コンCPD
  • 測量系CPD
  • 建築系CPD
  • 設計CPD:2単位 単位※

※は申請中

満足度89%超え*のオンラインセミナー *当社アンケートによる

現場ファースト・セレクション

【開催趣旨】

近年、気候変動に伴う降雨量の増加や台風の大型化により、全国各地で想定を超える豪雨災害が頻発しています。国土交通省が進める治水対策は、河川内だけで水を処理する手法から、山間部から氾濫原を含めた地域全体で水害に備える「流域治水」への転換が急務となっています。同時に「i-Construction 2.0」の推進と深刻化する担い手不足への対応として、災害復旧や河川工事の現場における徹底した生産性向上とDX化は不可欠です。

本セミナーでは、激甚化する水害への対抗策となる限られたリソースでの工期短縮と安全性を両立する新技術・新工法にフォーカスします。またAIやIoTセンシングを活用した現場の安全管理など堤防強化や河道掘削、遊水地整備といった治水プロジェクトを担う技術者様にとって、未来の命と暮らしを守るための「新しい現場のあり方」を学ぶ、有意義なセミナーを目指します。

開催概要

時間 2026年11月10日(火)9:10~11:50  ZOOMミーティング (9:00入室開始)
        
会場 ・WEB 配信:ZOOMミーティング
継続学習支援制度 ・WEB参加 CPDS3ユニット/設計CPD2~3単位の申請は事務局が代行します。
※規約により、オンラインセミナーでは各個人での申請はできません。
定員 ■WEB参加:300名 ※ZOOMミーティングにてライブ配信
受講料 ■オンライン/継続学習認定の希望者は代行手数料がかかります。代行手数料:5,500円(税込)※いずれか一つ
(形態コード101-1 通常のLIVEセミナーと同様で、インターネット学習 形態コード403ではありません)
※CPDS希望者の方へ 
オンラインセミナー規約に従い、事務局にて視聴状況を常時確認が必要となります。
WEBカメラ付きのPCをご用意ください。開催中3回、お客様のお顔が写ったスクリーンショットを撮ります。合図を致しますので必ずカメラをオンにしてお顔が写っていることをご確認下さい。不在の場合は申請ができませんのでご了承ください。
※設計CPD希望者の方へ 
・オンラインセミナー規約に従い、セミナー終了後アンケートに「感想・気づき」等の200文字程度の感想文が必須となり、事務局で確認後「受講証明書」の発行と致します。
【お願い】代行手数料につきましては、ご入金後のご返金または他セミナーへの変更は致しかねます。予めご了承ください。
申込締切 11月6日(金)17:00
主催 新建新聞社
後援 一般社団法人全国建設業協会

チラシダウンロード

参加申し込み

プログラム

※講演時間や内容の変更が生じる場合がございます。予めご了承ください。

Session 1

9:20-10:30

『能登半島地震 河川災害復旧における圧入工法の活用 -工期短縮と仮設最小化の実践-』

株式会社技研製作所
工法事業部 工法推進課/東日本 成瀬 壮汰氏 早稲田大学 教育学部 社会科 卒業(2022年入社)
2022年に入社後、総務課での勤務を経て2025年1月より能登復興支援室に配属。圧入工法を活用した災害復旧工事の提案活動に従事。
圧入市場の拡大、新規事業の開拓を図るべく官公庁や設計会社、建設会社等への技術提案を行っている。

令和6年に発生した『令和6年能登半島地震』および『令和6年奥能登豪雨』により被災した河川施設の災害復旧について、圧入工法を活用した施工事例を紹介します。狭隘な施工条件下で、仮設工事の最小化と工期短縮を両立し、早期復旧に貢献した取り組みについて、その施工計画、実施内容を報告します。

Session 2

10:40-11:50

『気象総合プラットフォーム ZEROSAI X-AI』

シスメット株式会社
営業部 家串 陽平氏 2018年シスメット株式会社に営業職として入社。
2023年からマーケティングも並行して担当。
シスメット株式会社は、九州で唯一の民間の気象会社です。気象×テクノロジーで創造する「見える」安全をキーワードに建設現場の気象対策に役立つサービスを展開しています。

建設現場の気象対策で最も重要なことは「情報共有」です。
ZEROSAI X-AIだからできる河川工事での豪雨や水位の監理方法を皆様に紹介します。
さらに新機能「フィールドビュー」による管理者も現場も使いやすい気象対策について解説します。

・・・・・・・・11:50 終了・・・・・・・・

新建新聞社とは
新建新聞社は長野県長野市に本社を置く、創業70年を超える「インフラメディア」企業です。 国土交通省建設専門紙記者会などに加盟。自らも地域に生きる中小企業である企業市民としての目線と当事者意識をベースに、「建設」「住宅」「危機管理」という地域のインフラに関わる分野で専門メディアを発刊しています。建設分野においては、長野県内で新聞メディア(業界情報紙・日刊工事情報紙)やウェブでの情報提供サービス、セミナーなどを通じて、建設業界に関わる様々な情報を発信。地域建設業の応援紙として活動しております。
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