- CPDS 4ユニット
- 建コンCPD
- 測量系CPD
- 建築系CPD
- 設計CPD:3単位 単位※
※は申請中
満足度89%超え*のオンラインセミナー *当社アンケートによる
実務者スキルアップセミナー
『現場成功!セミナーVol.3』
✔ 工事現場の攻略法!
✔ 新技術を導入する・伝わり
✔ 評価される工事書類戦略・原価管理をDX
◆ 認定学習講座 CPDS 4ユニット/設計CPD 3単位 ◆
【開催趣旨】
建設業では担い手不足や高齢化、資材高騰などにより、現場の効率化・省力化、利益確保、評価点向上がこれまで以上に求められています。近年、i-Construction2.0がスタートとしたことを皮切りに現場のデジタル活用がさらに進み、書類作成から協議資料、原価管理まで、日常業務の質を左右する重要な要素となっています。
本セミナーでは、こうした課題に対し、現場を成功につなげるためのデジタル活用の具体策や書類に向き合うマインドセットを、わかりやすく紹介します。思いやこだわりが伝わり、評価点アップにつながる書類のブラッシュアップ戦略、利益を確実に確保する原価管理のDX、生産性向上のための新技術の使いどころなど、現場にすぐ持ち帰れるヒントを提供します。
業務の負担軽減と成果向上を同時に実現したい技術者の皆さまに向けた、実践的な内容です。
開催概要
| 時間 | 2026年3月5日(木)13:00~17:00 ZOOMミーティング 12:30入室開始 |
|---|---|
| 会場 | ・WEB 配信:ZOOMミーティング |
| 継続学習支援制度 | ・WEB参加 CPDS4ユニット/設計CPD2~3単位の申請は事務局が代行します。 ※規約により、オンラインセミナーでは各個人での申請はできません。 |
| 定員 | ■WEB参加:300名 ※ZOOMミーティングにてライブ配信 |
| 受講料 | ■オンライン視聴:無料 ※継続学習認定の希望者は代行手数料がかかります。代行手数料:6,600円(税込)※いずれか一つ (形態コード101-1 通常のLIVEセミナーと同様で、インターネット学習 形態コード403ではありません) ※CPDS希望者の方へ オンラインセミナー規約に従い、事務局にて視聴状況を常時確認が必要となります。 WEBカメラ付きのPCをご用意ください。開催中3回、お客様のお顔が写ったスクリーンショットを撮ります。合図を致しますので必ずカメラをオンにしてお顔が写っていることをご確認下さい。不在の場合は申請ができませんのでご了承ください。 ※設計CPD希望者の方へ ・オンラインセミナー規約に従い、セミナー終了後アンケートに「感想・気づき」等の200文字程度の感想文が必須となり、事務局で確認後「受講証明書」の発行と致します。 【お願い】代行手数料につきましては、ご入金後のご返金または他セミナーへの変更は致しかねます。予めご了承ください。 |
| 申込締切 | 3月3日(火)17:00 |
| 主催 | 新建新聞社 |
| 後援 | 一般社団法人全国建設業協会 |
プログラム
※講演時間の変更が生じる場合がございます。予めご了承ください。
Session 1
13:10ー14:10
『改正建設業法と原価管理の必要性』
株式会社コンピュータ・システム研究所
長野事務所 所長
河津 竜司氏 建設会社向けの技術サポートや業務改善支援に長年従事し、建設業協会や官公庁へのソリューション提案を担当してきました。
積算・原価管理を中心に、生産性向上のポイントを「現場」と「店社」の実務に落とし込んで解説することを得意としています。
Session 2
14:20ー15:20
『なぜ雨上がりに測れるのか
近赤外レーザーでは見えない現場を拾うグリーンレーザーの特性』
株式会社amuse oneself
事業部 営業課 課長補佐
秋葉 陽向氏 ドローン搭載型グリーンレーザースキャナに関わる開発テストや製造検証、現場での役務提供を経験。
実際の現場で得た知見をもとに、ドローン・レーザー技術の現場活用を支援する情報提供を行っている。
Session 3
15:30ー17:00
『YESを引き出す最強の資料作成』~「迷いと検討」を消す資料設計~』
UNITED株式会社
代表取締役社長
山村 大輝氏 現場・書類・人材育成を軸に、建設業に特化した実務支援・コンサルティングを行う。稟議・協議・工事書類など「判断される資料」を数多く手がけ、話術やコミュ力に頼らず、資料設計だけで意思決定を前に進める手法を体系化。若手や説明が苦手な技術者でも再現できる
「迷いと検討を生まない資料の考え方」を強みとし、
現場実務・育成・評価につながる実践的な講演・研修を全国で行っている。
・・・・・・・・17:00 終了・・・・・・・・
新建新聞社とは
新建新聞社は長野県長野市に本社を置く、創業70年を超える「インフラメディア」企業です。 国土交通省建設専門紙記者会などに加盟。自らも地域に生きる中小企業である企業市民としての目線と当事者意識をベースに、「建設」「住宅」「危機管理」という地域のインフラに関わる分野で専門メディアを発刊しています。建設分野においては、長野県内で新聞メディア(業界情報紙・日刊工事情報紙)やウェブでの情報提供サービス、セミナーなどを通じて、建設業界に関わる様々な情報を発信。地域建設業の応援紙として活動しております。
ソーシャルメディアポリシー/ガイドライン https://www.shinkenpress.co.jp/snsguideline