- CPDS 3~4ユニット※
- 建コンCPD
- 測量系CPD
- 建築系CPD
- 設計CPD:3~4単位 単位※
※は申請中
満足度89%超え*のオンラインセミナー *当社アンケートによる
建設ミライセミナー寒地土木編
~ICTを活用した除雪やすべり、凍結防止舗装など寒地の土木最新技術~
継続学習制度認定講座 CPDS 4ユニット/設計CPD3~4単位 ※予定
【開催趣旨】
時間外労働の上限規制などを控え、オペレーター不足や熟練技能者不足が叫ばれる除雪や散布業務などの効率化は待ったなしとなります。また、道路凍結や積雪などによる事故や交通障害は、交通インフラにとって大きな影響を及ぼすことはニュースなどでも大きく取り上げられる課題となります。寒地・積雪地での道路インフラをどのように守ってゆけば良いのでしょうか。当セミナーでは、それらの課題に対しICTを活用した冬期の道路維持作業や、滑り抑制や凍結防止に寄与する舗装技術など、最新の技術を余すことなくトップランナーよりお伝えいただきます。
開催概要
時間 | 2024年2月14日(水)13:00~17:00 : 12:20 ZOOMミーティング入室開始 |
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会場 | ・WEB配信:ZOOMミーティング |
継続学習支援制度 | ・CPDS4ユニット/設計CPD3~4単位の申請は事務局が代行します。 ※規約により、オンラインセミナーでは各個人での申請はできません。 |
定員 | ■WEB参加:300名 ※ZOOMミーティングにてライブ配信 |
受講料 | ■オンライン視聴:無料 ※継続学習認定の希望者は代行手数料がかかります。代行手数料:6,600円(税込) (形態コード101-1 通常のLIVEセミナーと同様で、インターネット学習 形態コード403ではありません) ※CPDS希望者の方へ オンラインセミナー規約に従い、事務局にて視聴状況を常時確認が必要となります。 WEBカメラ付きのPCをご用意ください。開催中3回、お客様のお顔が写ったスクリーンショットを撮ります。合図を致しますので必ずカメラをオンにしてお顔が写っていることをご確認下さい。不在の場合は申請ができませんのでご了承ください。 ※設計CPD希望者の方へ ・オンラインセミナー規約に従い、セミナー終了後アンケートに「感想・気づき」等の200文字程度の感想文が必須となり、事務局で確認後「受講証明書」の発行と致します。 【お願い】代行手数料につきましては、ご入金後のご返金または他セミナーへの変更は致しかねます。予めご了承ください。 |
申込締切 | 2月13日(火)15:00まで |
主催 | 新建新聞社 |
共催 | 長野県測量設計業協会 |
後援 | 協賛:後援:一般社団法人全国建設業協会 |
参加申し込み
プログラム
Session 1
13:10~14:20
『数字でみる除雪作業 ~GPSデータの活用事例と将来への備え』
日本工営株式会社
事業戦略本部 インキュベーション推進室 チーフスペシャリスト
生形 嘉良氏 1996年に日本工営に入社し、道路分野の計画、設計、維持管理検討業務、交通計画分野を専門に国内外で多くのコンサルティング業務に従事。その他、官民連携事業の制度設計やコンセッション事業のアドバイザリー業務にも幅広く従事。データ利活用分野では、人流データ解析による観光行動分析など複数の論文を発表。技術士(総合技術監理部門、建設部門)。
Session 2
14:30~15:40
『除雪におけるICT技術の活用~ロードビューアーとその応用技術~』
宮川興業株式会社
事業開発部 課長
仲澤 勝行氏 1986年11月生まれ、千葉県出身。千葉工業大学ではプロジェクトマネジメントを専攻。大学卒業後はIT企業を経て、宮川興業へ転職。現場代理人として経験を積み、事業開発部へ。現場の声と経験を活かしたシステム開発に取り組む。
1級土木施工管理技士、技術士補(建設部門)
Session 3
15:50~17:00
『道路・舗装のすべり抑制・凍結抑制技術』
株式会社NIPPO
技術本部 技術企画室 技術推進グループ 課長
金澤 守氏 1990年入社 主に高速道路の舗装改良工事や国土交通省工事に従事
2011年関西支店 技術センター技術担当課長 2015年中国支店 技術グループ課長
2021年現職
・・・・・・・・17:00 終了・・・・・・・・
参加申し込み
新建新聞社とは
新建新聞社は長野県長野市に本社を置く、創業70年を超える「インフラメディア」企業です。 国土交通省建設専門紙記者会などに加盟。自らも地域に生きる中小企業である企業市民としての目線と当事者意識をベースに、「建設」「住宅」「危機管理」という地域のインフラに関わる分野で専門メディアを発刊しています。建設分野においては、長野県内で新聞メディア(業界情報紙・日刊工事情報紙)やウェブでの情報提供サービス、セミナーなどを通じて、建設業界に関わる様々な情報を発信。地域建設業の応援紙として活動しております。
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