- CPDS 4ユニット※
- 建コンCPD
- 測量系CPD
- 建築系CPD
- 設計CPD 3~4単位単位
※は申請中
満足度89%超え*のオンラインセミナー *当社アンケートによる
新建新聞社主催 オンラインセミナー第30弾
建設ミライセミナー斜面防災編
継続学習制度認定講座 CPDS 4ユニット/設計CPD3~4単位 ※予定
~斜面防災施設の長寿命化とICT活用最新事例~
近年多発する大規模な自然災害に対応すべく、各地で国土強靭化の取組が進んでおります。西日本や熱海など豪雨による斜面の崩壊は記憶に新しく、人手不足や熟練工の減少も深刻です。そのような中で現場をより安全で効率的に進めるためには新技術の導入が必須となります。当セミナーでは、法面の点検や施工などの効率化やICT技術の活用に焦点を当て、各分野の第一人者より、現場事例や最新技術について紹介と解説を頂きます。
参加申し込み
開催概要
※一部内容に変更が生じる場合がございます。予めご了承ください。
時間 | 2023年8月30日(水曜日) 13:00~17:00 (受付入室可能12:20~)開始 13:00~ |
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会場 | オンラインセミナー(ZOOMを利用) |
継続学習支援制度 | ・CPDS4ユニット/設計CPD単位の申請は事務局が代行します。 ※規約により、オンラインセミナーでは各個人での申請はできません。 |
定員 | 300名 (先着順:定員に達し次第受付終了となります) |
受講料 | ■ 視聴:無料 ※継続学習認定の希望者は代行手数料がかかります。 ■CPDS4ユニット/設計CPDを希望される方:申請代行費用 5,500円(税込) (形態コード101-1 通常のLIVEセミナーと同様で、インターネット学習 形態コード403ではありません) ※CPDSをご希望の方へ オンラインセミナー規約に従い、事務局にて視聴状況を常時確認が必要となります。WEBカメラ付きのPCをご用意ください。開催中3回、お客様のお顔が写ったスクリーンショットを撮ります。合図を致しますので必ずカメラをオンにしてお顔が写っていることをご確認下さい。不在の場合は申請ができませんのでご了承ください。 ※設計CPD希望者の方へ オンラインセミナー規約に従い、セミナー終了後アンケートに「感想・気づき」等の200文字程度の感想文が必須となり、事務局で確認後「受講証明書」の発行と致します。 【お願い】代行手数料につきましては、ご入金後のご返金または他セミナーへの変更は致しかねます。予めご了承ください。 |
申込締切 | 2023年8月29日(火)15:00まで |
主催 | 新建新聞社 |
共催 | 長野県測量設計業協会 |
後援 | 一般社団法人全国建設業協会 |
プログラム
※一部、内容または時間調整につき変更する場合があります。予めご了承ください。
Session 1
■ 13:10〜 14:20
『ICT技術による斜面防災と事前防災の可能性』
応用地質株式会社
メンテナンス事業部 参与 副事業部長
谷川 正志氏 専門分野:斜面防災
Session2
■ 14:30〜 15:40
『法面作業構台 マルチアングル工法のご紹介』
日綜産業株式会社
法面事業部 係長
大陽 智仁氏 マルチアングル工法を専門的に扱う法面事業部として全国の法面現場における施工指導及びPR活動を中心に行っております。
Session3
■15:50~ 17:00
『ICTを活用した最新の斜面防災技術』~全自動吹付システムAutomatic-Shot RおよびICT削孔管理システム~
ライト工業株式会社
施工技術本部 機械統括部 ICT推進企画部 ICT推進企画部長
関 徹也氏 1968年3月10日、長野県上田市生まれの東京都町田市育ち(55歳)。両親は長野県小県郡出身。1994年3月、武蔵工業大学大学院修士課程(機械工学専攻)卒業し同年4月ライト工業㈱入社、以来機械関連部署に所属して新型機械やシステムの製作・開発に関与。主担当は地盤改良系の大型機械や工法。2000年に約1年間トリニダード・トバゴ、2005年にシンガポールで各々深層混合処理工法の施工機械指導を実施。2012年から除染機械開発や東北震災復旧の地盤改良工事、2013年に中央高速笹子トンネル崩落事故復旧現場等に携わる。2016年、新設したR&Dセンター(茨城つくば市)で開発企画部に所属。2021年に機械部門へ再配属となり、2023年4月より施工技術本部機械統括部ICT推進企画部長に就任し、自社開発したICT活用技術の啓蒙活動を展開中。
参加申し込み
【CPDSご希望の方へのお知らせ:「名前の変更方法やチャットのやり方」】
◆ 動画での説明:「お名前の変更方法のやり方」⇐ コチラの文字の上をクリックしますと動画での説明となります。
新建新聞社とは
新建新聞社は長野県長野市に本社を置く、創業70年を超える「インフラメディア」企業です。 国土交通省建設専門紙記者会などに加盟。自らも地域に生きる中小企業である企業市民としての目線と当事者意識をベースに、「建設」「住宅」「危機管理」という地域のインフラに関わる分野で専門メディアを発刊しています。建設分野においては、長野県内で新聞メディア(業界情報紙・日刊工事情報紙)やウェブでの情報提供サービス、セミナーなどを通じて、建設業界に関わる様々な情報を発信。地域建設業の応援紙として活動しております。