新建新聞社ショートセミナーVOL.4/11月24日開催

  • CPDS 2~3ユニット
  • 建コンCPD
  • 測量系CPD
  • 建築系CPD
  • 設計CPD:2単位 単位※

※は申請中

満足度89%超え*のオンラインセミナー *当社アンケートによる

現場ファースト・セレクション

【開催趣旨】

近年、地球温暖化に伴う線状降水帯や頻発する災害により、全国各地で大規模な斜面崩壊や土砂災害、道路・構造物の地盤変状が相次いでいます。また、「盛土規制法」への対応や、インフラ老朽化に伴う地盤リスクの把握など、現場における「土質・地質情報の精度」はこれまで以上に安全施工の成否を左右する要素となっています。

見えない地下を可視化する「3D地質モデル(BIM/CIM)」の活用や、省力化を図る「非破壊探査技術」など、地盤分野におけるDXが急速に進展しています。

本セミナーでは、豪雨・地震に強いインフラ整備のための「土質評価・地盤リスク対策」にフォーカス。従来の調査イメージを一新する最新の技術をはじめとして効率化事例について、専門家や先行企業が解説します。現場の安全と効率化を追求する技術者の皆さま必見の内容です。

開催概要

時間 2026年11月24日(火)9:10~11:50  ZOOMミーティング (9:00入室開始)
        
会場 ・WEB 配信:ZOOMミーティング
継続学習支援制度 ・WEB参加 CPDS3ユニット/設計CPD2~3単位の申請は事務局が代行します。
※規約により、オンラインセミナーでは各個人での申請はできません。
定員 ■WEB参加:300名 ※ZOOMミーティングにてライブ配信
受講料 ■オンライン/継続学習認定の希望者は代行手数料がかかります。代行手数料:5,500円(税込)※いずれか一つ
(形態コード101-1 通常のLIVEセミナーと同様で、インターネット学習 形態コード403ではありません)
※CPDS希望者の方へ 
オンラインセミナー規約に従い、事務局にて視聴状況を常時確認が必要となります。
WEBカメラ付きのPCをご用意ください。開催中3回、お客様のお顔が写ったスクリーンショットを撮ります。合図を致しますので必ずカメラをオンにしてお顔が写っていることをご確認下さい。不在の場合は申請ができませんのでご了承ください。
※設計CPD希望者の方へ 
・オンラインセミナー規約に従い、セミナー終了後アンケートに「感想・気づき」等の200文字程度の感想文が必須となり、事務局で確認後「受講証明書」の発行と致します。
【お願い】代行手数料につきましては、ご入金後のご返金または他セミナーへの変更は致しかねます。予めご了承ください。
申込締切 11月19日(木)17:00
主催 新建新聞社
後援 一般社団法人全国建設業協会

プログラム

※講演時間や内容の変更が生じる場合がございます。予めご了承ください。

Session 1

9:20-10:30

仮『地中レーダー装置「GMS3」を活用した先進的な地盤損傷診断の実現について』

技建開発株式会社
専務取締役 増田 耕治氏

Session 2

10:40-11:50

『i-Construction2.0へ!ICTを活用した最先端の地盤改良技術』

ライト工業株式会社
施工技術本部 機械統括部 ICT推進企画部 部長 関 徹也 1994年4月ライト工業(株)入社。機械関連部署に所属し、新型機械導入や新工法開発に従事。主担当は地盤改良分野。2000年トリニダード・トバゴ、2005年シンガポールで深層混合処理工法の施工機械指導。以降東日本大震災復旧地盤改良工事や中央自動車道笹子トンネル天井板崩落事故復旧工事等に携わる。2023年4月より同社の施工技術本部 機械統括部 ICT推進企画部長としてICT活用した最先端の斜面防災や地盤改良の普及促進を実施中。

近年、国土交通省が推進したi-Constructionは2025年度迄に生産性向上20%を目指してきた。2024年からはi-Construction2.0となり、自動化・遠隔化を中心に省人化3割、生産性1.5倍を目標としている。今回はICTの必要性、自動化・遠隔化・働き方改革に対応するべく開発した最先端のICT地盤改良工を紹介する。

・・・・・・・・11:50 終了・・・・・・・・

新建新聞社とは
新建新聞社は長野県長野市に本社を置く、創業70年を超える「インフラメディア」企業です。 国土交通省建設専門紙記者会などに加盟。自らも地域に生きる中小企業である企業市民としての目線と当事者意識をベースに、「建設」「住宅」「危機管理」という地域のインフラに関わる分野で専門メディアを発刊しています。建設分野においては、長野県内で新聞メディア(業界情報紙・日刊工事情報紙)やウェブでの情報提供サービス、セミナーなどを通じて、建設業界に関わる様々な情報を発信。地域建設業の応援紙として活動しております。
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