- CPDS 4ユニット
- 建コンCPD
- 測量系CPD
- 建築系CPD
- 設計CPD:3単位 単位※
※は申請中
満足度89%超え*のオンラインセミナー *当社アンケートによる
技術者スキルアップセミナー第68弾
建設ミライセミナー
斜面防災 新技術編
気候変動・法改正・担い手不足を乗り越える!
勝つための知識と新技術
継続学習制度認定講座 CPDS 4ユニット/設計CPD3単位 ※予定
【開催趣旨】
気候変動に伴う災害の激甚化や改正盛土規制法の適用など、砂防・道路防災を取り巻く環境は激変しています。深刻な人手不足やi-Construction 2.0への対応が求められる中、地方の建設現場を従来通り維持することは容易ではなく、ICTや新技術の活用はもはや不可欠です。 本セミナーでは、最新の法改正動向を踏まえた実務対応を学ぶとともに、「遠隔・自動施工」「ICT計測」「ロボティクス」といった新技術活用の現場事例を徹底紹介致します。省人化を実現し、現場の安全と効率を劇的に高める「勝てる技術」を具体的に学びましょう。 「斜面防災の新常識を、現場の力に。
開催概要
| 時間 | 2026年7月14日(火)13:00~17:00 ZOOMミーティング (12:40入室開始) |
|---|---|
| 会場 | ・WEB 配信:ZOOMミーティング |
| 継続学習支援制度 | ・WEB参加 CPDS4ユニット/設計CPD2~3単位の申請は事務局が代行します。 ※規約により、オンラインセミナーでは各個人での申請はできません。 |
| 定員 | ■WEB参加:300名 ※ZOOMミーティングにてライブ配信 |
| 受講料 | ■オンライン/継続学習認定の希望者は代行手数料がかかります。代行手数料:6,600円(税込)※いずれか一つ (形態コード101-1 通常のLIVEセミナーと同様で、インターネット学習 形態コード403ではありません) ※CPDS希望者の方へ オンラインセミナー規約に従い、事務局にて視聴状況を常時確認が必要となります。 WEBカメラ付きのPCをご用意ください。開催中3回、お客様のお顔が写ったスクリーンショットを撮ります。合図を致しますので必ずカメラをオンにしてお顔が写っていることをご確認下さい。不在の場合は申請ができませんのでご了承ください。 ※設計CPD希望者の方へ ・オンラインセミナー規約に従い、セミナー終了後アンケートに「感想・気づき」等の200文字程度の感想文が必須となり、事務局で確認後「受講証明書」の発行と致します。 【お願い】代行手数料につきましては、ご入金後のご返金または他セミナーへの変更は致しかねます。予めご了承ください。 |
| 申込締切 | 7月10日(金)17:00 |
| 主催 | 新建新聞社 |
| 後援 | 一般社団法人全国建設業協会 |
チラシダウンロード
プログラム
※講演時間や内容の変更が生じる場合がございます。予めご了承ください。
Session 1
13:10-14:20
『気候変動に伴う落石対策の考え方の変遷と対策技術』
株式会社ビーセーフ
代表取締役社長
松嶋 秀士氏 信州大学卒業
大手建材メーカーに入社後、平成17年に株式会社ビーセーフに入社
金沢大学名誉教授吉田博先生の指導のもと落石に関する研究開発に従事
令和4年に岩手大学にて博士(農学)の学位取得
Session 2
14:30-15:05
『IoTセンサによる事前防災』
応用地質株式会社
防災・インフラ本部 イノベーション推進室 副室長 兼)計測システム事業部 副事業部長
谷川 正志氏 専門は斜面防災
Session 3
15:05-15:40
『汎用バックホウに後付けで設置する事で、遠隔施工を可能にする簡易遠隔操縦装置(ロボQS)』
株式会社フジタ
土木本部 土木エンジニアリングセンター機械部 担当課長
石坂 仁氏 2010年に株式会社フジタ入社
数年間、土木工事現場の施工管理業務に従事したのち、簡易遠隔操縦装置(ロボQS)の開発業務に従事。その後も機械開発業務を担当。
Session 4
15:50-17:00
『のり面省力化吹付工法「スロープセイバー」の現場事例紹介と遠隔操作技術を用いた将来像』
日特建設株式会社
事業本部技術開発部 次長/工学博士
石垣 幸整氏 2002年に日特建設株式会社へ入社。現場管理業務を経て、技術営業および研究開発関連業務に従事。主に斜面防災技術を担当し、社内制度を活用して2017年に北見工業大学大学院博士課程を修了。2026年4月より現職。土木学会斜面工学研究小委員会委員、日本緑化工学会斜面緑化研究部会幹事。
・・・・・・・・17:00 終了・・・・・・・・
新建新聞社とは
新建新聞社は長野県長野市に本社を置く、創業70年を超える「インフラメディア」企業です。 国土交通省建設専門紙記者会などに加盟。自らも地域に生きる中小企業である企業市民としての目線と当事者意識をベースに、「建設」「住宅」「危機管理」という地域のインフラに関わる分野で専門メディアを発刊しています。建設分野においては、長野県内で新聞メディア(業界情報紙・日刊工事情報紙)やウェブでの情報提供サービス、セミナーなどを通じて、建設業界に関わる様々な情報を発信。地域建設業の応援紙として活動しております。
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