- CPDS 4ユニット
- 建コンCPD
- 測量系CPD
- 建築系CPD
- 設計CPD:3単位 単位※
※は申請中
満足度89%超え*のオンラインセミナー *当社アンケートによる
建設ミライセミナー第66弾
砂防編
~生産性向上・UAV活用・点群利用~
認定学習講座 CPDS 4ユニット/設計CPD3単位 ※予定
【開催趣旨】
気候変動に伴う災害の激甚化・頻発化への対応は喫緊の課題です。砂防堰堤については地域の防災を担う重要な構造物であり、自動化施工やAIなどを駆使することで施工効率を向上させるための取り組みとして最適な現場の1つではないでしょうか?新設の砂防堰堤のみならず、既設施設の維持・点検についてもUAVやセンサーなどを使用していかに効率よく実施していくかが求められます。地域の守り手となる皆さんにおいては最新技術や現在の動向を知ることがとても重要です。
本セミナーでは、国が進めていく今後の最新動向や施工に役立つ最新技術、実際に地域を守り手として活躍されている方からお話を伺います。加速する砂防DXや今後の動向について学んでいただき、明日の現場にご活用ください。。
開催概要
| 時間 | 2026年5月12日(火)13:00~17:00 ZOOMミーティング (12:40入室開始) |
|---|---|
| 会場 | ・WEB 配信:ZOOMミーティング |
| 継続学習支援制度 | ・WEB参加 CPDS4ユニット/設計CPD2~3単位の申請は事務局が代行します。 ※規約により、オンラインセミナーでは各個人での申請はできません。 |
| 定員 | ■WEB参加:300名 ※ZOOMミーティングにてライブ配信 |
| 受講料 | ■オンライン/継続学習認定の希望者は代行手数料がかかります。代行手数料:6,600円(税込)※いずれか一つ (形態コード101-1 通常のLIVEセミナーと同様で、インターネット学習 形態コード403ではありません) ※CPDS希望者の方へ オンラインセミナー規約に従い、事務局にて視聴状況を常時確認が必要となります。 WEBカメラ付きのPCをご用意ください。開催中3回、お客様のお顔が写ったスクリーンショットを撮ります。合図を致しますので必ずカメラをオンにしてお顔が写っていることをご確認下さい。不在の場合は申請ができませんのでご了承ください。 ※設計CPD希望者の方へ ・オンラインセミナー規約に従い、セミナー終了後アンケートに「感想・気づき」等の200文字程度の感想文が必須となり、事務局で確認後「受講証明書」の発行と致します。 【お願い】代行手数料につきましては、ご入金後のご返金または他セミナーへの変更は致しかねます。予めご了承ください。 |
| 申込締切 | 5月8日(金)17:00 |
| 主催 | 新建新聞社 |
| 後援 | 一般社団法人全国建設業協会 |
チラシダウンロード
参加申し込み
プログラム
※講演時間や内容の変更が生じる場合がございます。予めご了承ください。
Session 1
13:10-14:20
『砂防行政に係る最近の話題』
国土交通省
水管理・国土保全局 砂防部
調整中
Session 2-1
14:30ー15:05
『【LRTK】スマホ1台で、高精度測位写真3D・点群スキャン・AR投影・座標誘導』
レフィクシア株式会社
営業部
石谷 隼也氏 LRTKでiPhoneを万能測量機へと進化させ、現場の作業効率化を支援しています。
初日から使える運用設計で、導入直後から成果を出すことが可能です。
問い合わせ対応からデモ、導入・展開まで一貫して担当しています。
今回は、砂防堰堤におけるLRTK活用例をご紹介いたします。
Session 2-2
15:05-15:40
『UAV最新ソリューションと建設現場での活用シーンについて』
株式会社フォト・オフィスオーツー・セキド新潟上越
テクニカルマネージャー
滝澤 大輝氏 2017年よりDJI販売代理店として活動しています。
空撮、測量、点検、農業、物流と多義に渡る製品の提案と実務を関東エリア全域で行っています。地元の新潟県ではドローンの国家資格講習も開催しています。
Session 3
15:50-17:00
『SPATIOKOPIA』
北沢建設株式会社
企画部 取締役企画部長
北沢 千登志氏
・・・・・・・・17:00 終了・・・・・・・・
参加申し込み
新建新聞社とは
新建新聞社は長野県長野市に本社を置く、創業70年を超える「インフラメディア」企業です。 国土交通省建設専門紙記者会などに加盟。自らも地域に生きる中小企業である企業市民としての目線と当事者意識をベースに、「建設」「住宅」「危機管理」という地域のインフラに関わる分野で専門メディアを発刊しています。建設分野においては、長野県内で新聞メディア(業界情報紙・日刊工事情報紙)やウェブでの情報提供サービス、セミナーなどを通じて、建設業界に関わる様々な情報を発信。地域建設業の応援紙として活動しております。
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