
- CPDS 4ユニット
- 建コンCPD
- 測量系CPD
- 建築系CPD
- 設計CPD:3単位 単位※
※は申請中
満足度89%超え*のオンラインセミナー *当社アンケートによる
実務者スキルアップセミナー
現場成功!オンラインセミナーVol.2
~現場書類業務の効率化!魅せる化!技術者負担の低減策とは~
◆ 認定学習講座 CPDS 4ユニット/設計CPD 2~3単位 ◆
【開催趣旨】
担い手不足や働き方改革、生産性向上が課題となる建設業の現場では、ICTやロボティクスなどによるDXが進んでおります。施工管理や書類業務においてもそれらICTツールを駆使し、効率化が必須となっていると言えます。また、そういったツールを使う以外にも、現場書類を精査し、ブラッシュアップを重ねてゆくことで関係者間の相互理解を促し、現場を成功させることに直結します。このセミナーでは、施工管理の課題を解決するDXソリューションや、それらと連動し、現場書類を魅せる化することによる効果について識者や実務者より直接紹介いただきます。最新の知見を自身の現場に取り入れてみませんか。
開催概要
時間 | 3月27日(木)13:00~17:00 ZOOMミーティング 12:30入室開始 |
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会場 | ・WEB 配信:ZOOMミーティング |
継続学習支援制度 | ・WEB参加 CPDS4ユニット/設計CPD2~3単位 ※申請は事務局が代行します。規約により、オンラインセミナーでは各個人での申請はできません。 |
定員 | ■WEB参加:各300名 ※ZOOMミーティングにてライブ配信 |
受講料 | ■オンライン視聴:無料 ※継続学習認定の希望者は代行手数料がかかります。代行手数料:6,600円(税込) (形態コード101-1 通常のLIVEセミナーと同様で、インターネット学習 形態コード403ではありません) ※CPDS希望者の方へ オンラインセミナー規約に従い、事務局にて視聴状況を常時確認が必要となります。 WEBカメラ付きのPCをご用意ください。開催中3回、お客様のお顔が写ったスクリーンショットを撮ります。合図を致しますので必ずカメラをオンにしてお顔が写っていることをご確認下さい。不在の場合は申請ができませんのでご了承ください。 ※設計CPD希望者の方へ ※午前の部・午後の部 ・オンラインセミナー規約に従い、セミナー終了後アンケートに「感想・気づき」等の200文字程度の感想文が必須となり、事務局で確認後「受講証明書」の発行と致します。 【お願い】代行手数料につきましては、ご入金後のご返金または他セミナーへの変更は致しかねます。予めご了承ください。 |
申込締切 | 3月25日(火)12:00 |
主催 | 新建新聞社 |
後援 | 一般社団法人全国建設業協会 |
プログラム
Session 1
13:10 ~ 14:10

『ICT・DXで効率化・省人化したい企業が行うべき事とは?』
CRAFTCOM株式会社
代表取締役
沖山 達哉氏 岡山県岡山市出身1974年生まれ(50才)
・CRAFTCOM株式会社 代表取締役
・一般社団法人土木サポート協会 常任理事
・西尾レントオール㈱アドバイザー
・中国地方整備局ICT/BIMCIMサポート企業
全国の建設会社の支援・ICT BIM/CIMサポート・DX及び戦略アドバイザーを行っています!
【全国対応・北海道~九州までクライアント企業様サポート中です!】
【趣味】ゴルフ・ハイボール・全国行脚で3Dスキャン
Session 2
14:20 ~ 15:20

『現場チャット「direct」で実現する業務改革とコミュニケーション革新』
株式会社L is B
営業本部 コンサルティングセールス1部
石塚 凜 2022年に株式会社L is Bへ入社し、ゼネコンをはじめ多くの企業を担当。若手エースとして活躍中。
Session 3
15:30~ 17:00

『見せるから魅せる工事書類へー伝わるデザインで信頼を勝ち取る』
UNITED株式会社
代表取締役社長
山村 大輝氏 地場ゼネコンで国交省をメインに道路、港湾、河川工事などの現場代理人を歴任し、林野庁長官賞、北海道開発局局長賞、北海道知事賞など受賞。令和元年にUNITED株式会社を創立し、建設コンサルタントの社内チームとしてインフラ点検、設計や災害等の設計コーディネーターを行う。その後、現在でもメイン事業となっている、土木書類作成代行、現場施工管理サポート、社内戦略コンサルティングを始める。
・・・・・・・・17:00 終了・・・・・・・・
新建新聞社とは
新建新聞社は長野県長野市に本社を置く、創業70年を超える「インフラメディア」企業です。 国土交通省建設専門紙記者会などに加盟。自らも地域に生きる中小企業である企業市民としての目線と当事者意識をベースに、「建設」「住宅」「危機管理」という地域のインフラに関わる分野で専門メディアを発刊しています。建設分野においては、長野県内で新聞メディア(業界情報紙・日刊工事情報紙)やウェブでの情報提供サービス、セミナーなどを通じて、建設業界に関わる様々な情報を発信。地域建設業の応援紙として活動しております。
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