- CPDS 4ユニット
- 建コンCPD
- 測量系CPD
- 建築系CPD
- 設計CPD:3単位 単位※
※は申請中
満足度89%超え*のオンラインセミナー *当社アンケートによる
建設ミライセミナーインフラ災害対策編
~地震、豪雨、噴火などによる災害への予防保全と緊急対策は~
◆ 認定学習講座 CPDS 4ユニット/設計CPD 3単位 ◆
【開催趣旨】
昨年1月には能登半島を中心とし、震度7を観測する大きな地震が発生、人命や建築物とともに、道路などのインフラも大きなダメージを受け、未だに復興が完了していません。合わせて能登や東北、九州などでは豪雨による土砂災害も発生。いまやどこにどのような災害が発生するか予測できない状況です。今回のセミナーでは、これらの災害に対する予防保全策や応急対応、復旧について事例を中心に学びを深めていただくものとなります。各分野の学識経験者、実務者より知見や経験をご紹介いただきます。
首都直下・南海トラフで発生が予見されている地震や気候変動に伴う豪雨、土砂災害などにむけ、技術者として備えておくべき知識や、発生したときの対応について学び、インフラの災害に備えましょう。
開催概要
時間 | 2025年2月27日(木)13:00~17:00 ZOOMミーティング 12:30入室開始 |
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会場 | ・WEB 配信:ZOOMミーティング |
継続学習支援制度 | ・WEB参加 CPDS4ユニット/設計CPD3~4単位の申請は事務局が代行します。 ※規約により、オンラインセミナーでは各個人での申請はできません。 |
定員 | ■WEB参加:300名 ※ZOOMミーティングにてライブ配信 |
受講料 | ■オンライン視聴:無料 ※継続学習認定の希望者は代行手数料がかかります。代行手数料:6,600円(税込) (形態コード101-1 通常のLIVEセミナーと同様で、インターネット学習 形態コード403ではありません) ※CPDS希望者の方へ オンラインセミナー規約に従い、事務局にて視聴状況を常時確認が必要となります。 WEBカメラ付きのPCをご用意ください。開催中3回、お客様のお顔が写ったスクリーンショットを撮ります。合図を致しますので必ずカメラをオンにしてお顔が写っていることをご確認下さい。不在の場合は申請ができませんのでご了承ください。 ※設計CPD希望者の方へ ・オンラインセミナー規約に従い、セミナー終了後アンケートに「感想・気づき」等の200文字程度の感想文が必須となり、事務局で確認後「受講証明書」の発行と致します。 【お願い】代行手数料につきましては、ご入金後のご返金または他セミナーへの変更は致しかねます。予めご了承ください。 |
申込締切 | 2月25日(火)12:00 |
主催 | 新建新聞社 |
後援 | 一般社団法人全国建設業協会 |
プログラム
※講演時間の変更が生じる場合がございます。予めご了承ください。
Session 1
13:10~14:20
『豪雨・火山による土砂発生メカニズムとリスク、その対応』
信州大学
農学部 教授
堤 大三氏 2003年 京都大学防災研究所 助手
2007年 京都大学防災研究所 准教授
2018年 三重大学生物資源学部 教授
2023年 信州大学農学部 教授 現在に至る
Session 2
14:30~15:40
『能登半島地震から1年、”ドローン防災”最前線』
ブルーイノベーション株式会社
営業部 部長
柴﨑 誠氏 建設コンサルタントで海岸・港湾の防災事業に従事後、2011年よりブルーイノベーションにてドローンの操縦技能講習の企画開発に関わり、自治体や民間企業でのドローン事業化支援を担当。
現職では、ドローンを始めIoTデバイスなどを統合したソリューション開発をはじめ、防災・物流分野での社会実装支援を担当。
本セミナーでは、実際の事例を交えながら、災害対応におけるドローンの活躍と最新の取り組みをご紹介します。
Session 3
15:50~17:00
『火山・土砂災害に備えた無人化機械施工の実施演習と自動化による実証施工』
株式会社大林組
ロボティクス生産本部 技術開発部 副部長
藤堂 大輔氏 ・1991年 大林組の機電職として入社
・土木、建築現場の施工計画・管理業務に従事したのち、現在の技術開発業務に携わる
・・・・・・・・17:00 終了・・・・・・・・
新建新聞社とは
新建新聞社は長野県長野市に本社を置く、創業70年を超える「インフラメディア」企業です。 国土交通省建設専門紙記者会などに加盟。自らも地域に生きる中小企業である企業市民としての目線と当事者意識をベースに、「建設」「住宅」「危機管理」という地域のインフラに関わる分野で専門メディアを発刊しています。建設分野においては、長野県内で新聞メディア(業界情報紙・日刊工事情報紙)やウェブでの情報提供サービス、セミナーなどを通じて、建設業界に関わる様々な情報を発信。地域建設業の応援紙として活動しております。
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